再エネ・PPA

洋上風力は海域や入札価格だけでなく、基地港湾、系統接続、工事・保守体制、地域合意がそろって初めて事業化しやすくなる。英国の経験を参考に、日本の公募で見るべき実行可能性を整理する。

出力制御は再エネが多すぎるだけでなく、地域、時間帯、需要、系統、柔軟性の不足を映す指標である。OCCTO情報とCAISO資料を手がかりに、太陽光、蓄電池、需要側制御の組み合わせを整理する。

プエルトリコのPR100が示す結論は、100%再エネは発電量だけでなく、防災、配電網、蓄電池、需要側対策を同じ計画で扱う必要があるという点だ。

RTE分析が示す結論は、再エネ統合を発電設備の数量だけでなく柔軟性で語ることだ。日本でも出力制御、調整力、蓄電池投資、需要家参加を同じ土俵で見る必要がある。

TenneTの2GW級洋上系統接続が示す結論は、日本の洋上風力でも海域、基地港、HVDC、陸上系統、契約時期を同じ工程で設計する必要があることだ。

英国Hornsea 2は、1.3GW級洋上風力の価値が風車の規模だけでなく、基地港湾、海底ケーブル、陸上系統、保守、制度設計で決まることを示している。

英国CfD AR6は、価格上限や制度条件が現実のコストに合わなければ洋上風力は進みにくく、見直せば落札回復につながることを示した。日本では最安値だけでなく、港湾、系統、資材価格、地域調整まで含めて建つ条件を評価する必要がある。